日米次世代パブリック・インテレクチュアル・ネットワーク・プログラム参加者

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プログラム・フェロー一覧

*アルファベット順
*所属・役職はフェロー当時のもの

<プログラム第5期生>

 

<プログラム第4期生>

 

<プログラム第5期生>

ジョン・ブラッドフォード(John Bradford) 横須賀アジア太平洋研究会議(YCAPS) エグゼクティブ・ディレクター
ナンヤン工科大学S・ラジャナトナム国際研究所(RSIS)海洋安全保障プログラム シニアフェロー

5th cohort_John BradfordRSIS(シンガポール)のシニアフェロー以前は、政策研究大学院大学(GRIPS)で外交問題評議会(CFR)-日立国際問題フェローとして研究に従事。また海事及び協力問題への関心を特に持ち、テンプル大学現代アジア研究所の非常勤フェローとして地域安全保障に焦点を当てた研究に取り組む。Contemporary Southeast Asia、Asia Policy、Asian Security、Asian Survey、Naval War College Review、Naval Institute Proceedingsなどのジャーナルに論文を掲載。コーネル大学でアジア研究と政治学で学士号を取得。在学中、インドネシアのマラン国立大学でインドネシア事情のディプロマを取得し、王立マレーシア海軍護衛艦上で訓練を受けた。若手の優秀な士官に与えられるオルムステッド奨学金のスカラーとして、インドネシアのガジャ・マダ大学で政治学を専攻。シンガポールのナンヤン工科大学S・ラジャナトナム国際研究所(RSIS)で理修士号を取得し、戦略研究における最優秀の学生としてUOBゴールドメダルを授与された。日本の防衛研究所の一般課程を最近修了した。

 

ナオミ・ジンゴールド(Naomi Gingold)フリーランスジャーナリスト

5th cohort_Naomi Gingoldジェンダー問題からセクシュアリティ、政治、宗教、ポップカルチャー・芸術など幅広い取材活動を行う。また日本のエリート大学での男女差別の調査報道から東日本大震災後の取材まで、社会問題や政策課題を背景に予期せぬことに直面した個人の物語を描く取材を行ってきた。米国公共ラジオ放送(NPR)やPublic Radio International(PRI)、エコノミスト、オンラインマガジンのSlateなどに記事を提供している。ジンゴールド氏は、アジアについてのストーリーテリングやニュースを新しいスタイルで配信するポッドキャストの制作総指揮者であり共同ホストであると同時に、ミャンマーのメディアやテクノロジーや政治の進化についてのエスノグラフィック・リサーチも行う。ジンゴールド氏は、ブラウン大学で国際関係の学士号を取得し、バークリー音楽院で音楽制作・エンジニアリングを専攻。ジョージタウン大学で修士号を取得した。

 

キャスリン・ゴールドファーブ(Kathryn Goldfarb)コロラド大学ボルダー校 人類学部助教授

5th cohort_Kathryn Goldfarb社会的包摂と排除がどのように全体的な幸福を形作り、経験を具現化していくかを研究テーマとしている。血族関係、医療人類学、記号論の領域を統合し、過去と現在の社会的関係が直感的、具現的意味でどのように経験されるかを検証する。日本では、家族のネットワークから断絶された利害関係に注目し、児童相談所での調査、里子や養子の家族、社会的養護のもとで育った若者たちを対象としたエスのグラフィック・リサーチを行う。ゴールドファーブ助教授はまた不妊治療や「血のつながり」がどのように理解されているか、血族関係のイデオロギーが日本人の国民的・文化的アイデンティティのディスコースとどのように結びついてきたかを研究中。さらに日本と北米の精神療法士、精神科医、ソーシャルワーカー、社会的養護を受けていた若者たちが、愛着と子ども時代の人間関係からくるトラウマをどのように理論化するのかを探る新しい事業を開発している。前職は、ハーバード大学日米関係プログラムのポスドク・フェロー。ライス大学で英語と人類学の学士号取得し、シカゴ大学より人類学の修士号と博士号を取得。

 

クリスティ・ゴヴェラ(Kristi Govella)ジャーマン・マーシャル・ファンド(GMF) アジア・プログラム副ディレクター、シニアフェロー

5th cohort_Kristi Govellaアジアの経済と安全保障政策及び日本の政治と外交が専門。経済外交術、貿易戦争、外国投資、政府とビジネスの関係、防衛力構築、地域制度構造、人類の共有財産のガバナンスなどの研究に携わる。ジャーナルや編著などへの執筆に加え、以下の共著者。Linking Trade and Security: Evolving Institutions and Strategies in Asia, Europe, and the United StatesとResponding to a Resurgent Russia: Russian Policy and Responses from the European Union and the United States。定期的に米国及び国際メディアに寄稿。また東西センターやパシフィック・フォーラムの非常勤フェローかつジャーナルのアジア・ポリシーの共同編集者。ハーバード大学のポスドクフェロー、ダニエル・K・イノウエ・アジア太平洋安全保障センター准教授、ハワイ大学マノア校の助教授を経て現職。東京大学や早稲田大学の客員研究フェローでもある。ワシントン大学より政治学と日本語で学士号を取得。カリフォルニア大学バークレー校より政治学で修士号と博士号を取得した。

 

スコット・ハロルド(Scott Harold)ランド研究所防衛・政治学、アジア太平洋政策センター 上級政治アナリスト、アソシエート・ディレクター

5th cohort_Scott Harold専門分野は中国、日本、北朝鮮、韓国、台湾の外交及び防衛政策。中国語(北方方言)の流暢な話者でもある。ランド研究所の他、2006年以来、ジョージタウン大学のエドムンド・A・ウォルシュ外交大学院の非常勤教であり、またコロンビア大学国際公共政策大学院やジョージワシントン大学のエリオット国際情勢研究科の非常勤講師も務めた。2008年8月にランド研究所に就任する前は、ブルッキングス研究所ジョン・L・ソーントン中国センターの上級研究アナリストを務めた。ミシガン州立大学より国際関係の学士、コロンビア大学より政治学で修士号と博士号を取得。

 

 

ジョーダン・ハイバー(Jordan Heiber)米国商工会議所 国際デジタル経済 副会長

5th cohort_Jordan Heiber2022年より現職。この職務において、彼国境を越えたデータフロー、データプライバシー、人工知能の分野で、日本を含む主要な海外市場における健全なデジタルポリシーを推進する商工会議所の取り組みを主導。2014年から2020年まで、株式会社三菱UFJ銀行(MUFG) でワシントン駐在員事務所副代表を務め、米国の政治的リスクや外交政策がアジア、南米、中東、ロシアを含む銀行のグローバル戦略に与える影響を評価する分析チームを率いた。MUFGの前は、米国通称代表部日本担当室ディレクターとして、環太平洋パートナーシップ協定交渉の重要局面で貢献した他、米国国務省の韓国担当事務所と日本担当事務所に勤務した。ハイバー氏は、2009年から2011年までマンスフィールド・フェローとして、日本の外務省、経済産業省、国会議員事務所や民間部門に配置され研修を受けた。それ以前は、福井県で英語教師として数年を過ごし、その後、朝日新聞社ワシン総局のスタッフ・リポーターとして勤務。ノースウェスタン大学よりコミュニケーション学で学士号、ジョージワシントン大学のアジア研究で修士号を取得。

 

ヒラリー・ホルブラウHilary Holbrow)インディアナ大学 ハミルトンルーガー・グローバル国際研究学部 日本政治・社会 助教授

5th cohort_Hilary Holbrow社会学者として、社会や経済における不平等、労働及び組織、移民、ジェンダー・人種・民族の接点などを研究。キャノングローバル戦略研究所国際研究フェロー、ハーバード大学ライシャワー研究所のリサーチアソシエートも兼任。在ワシントンD.C.日本国大使館に勤務し、京都、大阪、沖縄、横浜、東京に住んだ経験がある。日本の労働市場についての研究は、International Migration Review、Journal of Ethnic and Migration Studies、Work and Occupationsに掲載された。日本のホワイトカラーの職場におけるジェンダーと民族の不平等は、地位のヒエラルキーが経済及び社会条件の変化によってどのように変容し、特に日本の女性や移民が人口減少とともに日本人男性との平等に近づくことができるかについて執筆中。現在は、日本のホワイトカラーの職場における根強い女性差別の根源やアジア系職業移民の経験、外国人技能緒実習制度の効果等を理解するための調査や聞き取りを行っている。現職以前は、ハーバード大学の日米関係プログラムのポスドクフェロー。ボストン大学で東アジア研究における学士号、コーネル大学の社会学部で博士号を取得。

 

稲吉 晃(Akira Inayoshi)新潟大学大学院 現代社会文化研究科 教授

5th cohort_Akira Inayoshiインフラ整備のイニシアチブ動静に焦点を当てた現代日本の地方政治と官僚政治を専門とする。東京都市研究所の第41回藤田賞を受賞した「開港の政治史」(名古屋大学出版、2014年)の著者。東京都立大学より政治学で修士号と博士号を取得。

 

 

 

カズヨ・カトウ(Kazuyo Kato)日本国際交流センター(米国)(JCIE/USA) エグゼクティブ・ディレクター

5th cohort_Kazuyo Kato2021年4月より現職。米国と日本において日米関係及び国際関係の非営利団体で20年近く働く経験を持つ。現職以前は、ニューヨーク拠点のジャパンソサエティのグローバル・パートナーシップ&イニシアティブのシニア・ディレクター。それ以前には、笹川平和財団米国(ワシントンDC)でプログラム・管理部門ディレクターとして5年間勤務し、日米関係の代表団派遣やアウトリーチ・プログラム開発、管理部門の監督を行った。過去には、東京の笹川平和財団の日米交流プログラムの担当や戦略国際問題研究所(CSIS、ワシントンDC)の国際安全保障プログラムの担当を務め、また東京でアーミテージ・インターナショナル社やアーサー・アンダーセン社(現KMPG)等のコンサルティング会社に勤務した。スタンフォード大学の国際関係で学士号、同大学国際政治で修士号を取得。またデューク大学の継続教育プログラムの非営利団体運営の修了証明書を保持している。

 

前田 亮介(Ryosuke Maeda)北海道大学法学研究科政治学部准教授

5th cohort_Ryosuke Maeda専門分野は日本の政治史・外交史。国民国家・帝国建設、社会・経済政策の党利党略政治、東アジアにおける国際・帝国国家財政などに研究的関心を持つ。「全国政治の始動: 帝国議会開設後の明治国家」(東京大学出版、2016年)の著者。明治政府が徳川幕府の封建制度を変革した理由や過程に焦点を当てながら、日本の19期後半における国民国家建設ダイナミックな経緯を描いたこの本は、2017年に第40回サントリー学芸賞を受賞した。現在は、世界的経済危機に直面した第二次大戦前の日本が取り得る外交的選択肢を精査する「財政・帝国・戦争:東アジアにおける国際金融政策 1933年-1952年」を執筆中。1930年代の日本にとって、帝国強化か国際経済協力か二つの相反する道があったことを背景に、東アジアにおけるブレトンウッズ体制の歴史的発端を探るため、満州事変の後、戦争を回避し地域秩序を再構築しようとした日本、イギリス、中国、フランス、アメリカからの国際銀行家ら努力に新しい光を当てる。東京大学大学院人文社会系研究科より博士号取得している。

 

長嶺 安奈(Anna Nagamine)沖縄科学技術大学院大学(OSIT) 技術開発イノベーションセンター(TDIC)・事業開発セクション・マネージャー

5th cohort_Anna NagamineTDICはOISTと沖縄における技術革新を支援しており、長嶺氏は地域におけるアントレプレナーシップ支援、スタートアップへの起業支援を行いながら企業とのパートナーシップ開発に携わる。2014年にOIST初のスタートアップ企業(バイオテクノロジー分野)の創設チームで中心的役割を果たした。科学とテクノロジーが地方と世界規模の課題を解決する中でどのように社会に影響を与えるか、政策やプログラム、生態系がこの過程をどのように支えているかを理解することに関心を持つ。長嶺氏は、中央大学総合政策学部より学士号、ハワイ大学マノア校より東南アジア研究で修士号を取得。同大学では東西センターの小渕沖縄教育研究プログラム奨学生。

 

クリスタル・プライア(Crystal Pryor)パシフィック・フォーラム 安全保障協力プログラム・ディレクター、研究フェロー

5th cohort_Crystal Pryorアジアにおける核兵器拡散防止問題に関心を持ち、サイバーセキュリティについての研究アジェンダを開発している。日米の宇宙空間協力、先進諸国での戦略的貿易管理の実施、日本の防衛産業や武器輸出について研究を行ってきた。前職は、ハーバード大学ウェザーヘッド国際問題センターの日米関係プログラムのポスドク・フェロー。それ以前は、ワシントン大学で政治学と国際関係の講師、また国務省管轄の在京米国大使館でも勤務した。ブラウン大学より国際関係で学士号、ワシントン大学と東京大学でそれぞれ政治学の修士号、ワシントン大学より政治学で博士号を取得。

 

アナンド・ラオ(Anand Rao)ニューヨーク州立大学ジェネセオ校 政治学・国際関係助教授

5th cohort_Anand Rao1966年にJETプログラムで初来日。佐賀県に3年住んだ後、2002年から2009年にわたり、日本の他の地域にも7年以上住んだ経験を持つ。滞在中は、東京大学や証券保管振替機構(JASDEC)の国際部などで勤務した。現職では、東アジアの政治、比較政治、テロリズムと国家安全保障、国際関係における民主主義の役割について教鞭をとる。Japan Studies Association Journalの記事やInternational Migration Reviewの書評を執筆している。ラオ博士の研究関心は広く多様だが、特に日本の外交政策、日本の政党、日本の移民政策比較などに関心を持つ。ユニオン大学から歴史と政治学の学士号、コロンビア大学より政治学での修士号、バージニア大学より政治学の博士号を取得。

 

ニコラス・スターンズドーフ-シスターナ(Nicolas Sternsdorff-Cisterna)サザン・メソジスト大学 人類学部助教授

5th cohort_Nicolas Sternsdorff-Cisterna著書にFood Safety after Fukushima: Scientific Citizenship and the Politics of Risk(ハワイ大学出版、2019年)、またやAmerican AnthropologistJapanese Studiesにも論文を掲載。現在は、日本における人口知能やセンサーの利用、その将来性に焦点を当て、超スマート社会「ソサエティ5.0」に向けた動きに対する政府の展望についての調査している。前職は、ハーバード大学の日米関係プログラムのポスドク・フェロー。トレント大学より人類学と国際開発学で学士号、ブリティッシュ・コロンビア大学より政治学で修士号、ハーバード大学より社会人類学で博士号と修士号を取得。

 

ティモシー・ウェブスター(Timothy Webster)ウェスタン・ニューイングランド大学 法学部准教授

5th cohort_Timothy Webster中国、日本、韓国の国際法と国内法制度の接点について執筆。ウェブスター博士の国際経済法、国際人権、国際紛争解決についての学識は様々なジャーナル、特にコロンビア大学、ミシガン大学、ニューヨーク大学、バージニア大学出版の国際法ジャーナルに取り上げられている。米国議会での証言、国内・国際メディアへの寄稿、アジア、オーストラリア、欧州、北米で行われるコロキアムや会議、ワークショップにおいてフランス語、日本語、中国語(北方方言)で講義するなど活動は多岐にわたる。現職の前は、ケース・ウェスタン・リザーブ大学でテニュア付きトランスナショナル・ローの教授として、同大学のアジア法制度プログラムや、国際商業法と紛争解決について西南政法大学(中国重慶市)との共同プログラムを率いた。ウェブスター博士はまた、パリ・ドーフィンヌ大学、国立台湾大学(台北)、IESEG経営大学院(パリ)の客員教授、浙江大学(中国杭州市)の客員スカラーも務めた。学術分野でのキャリアは、イェール大学の講師や中国法センターのシニアフェローから始まり、その後、東京とニューヨークで国際訴訟に携わる弁護士業を経て、ボストンで裁判官として勤務。本プログラムに相当し、米国米中関係委員会が運営する中国のパブリック・インテレクチュアル・プログラムの第4期生でもある。イェール大学より東アジア言語・文学で学士号と修士号を取得、コーネル大学ロースクールで法務博士と法修士号を取得。

 

<プログラム第4期生>

エイミー・カタリナック(Amy Catalinac) ニューヨーク大学政治学部助教授

4th cohort_Amy Catalinacニューヨーク大学政治学部客員助教授を経て2016年秋より現職。2011年にハーバード大学より政治・政策研究博士号を取得後、同大学日米関係研究プログラムのポスドク・フェローとして1年間研究に従事。2012年~2014年はオーストラリア国立大学助教授、20144年から2016年にはハーバード大学客員助教授として教鞭をとる。日本の事例から国際関係や比較政治学における主要な課題について研究している。2016年には著書Electoral Reform and National Security in Japan: From Port to Foreign Policy(ケンブリッジ大学出版局)を上梓した他、The Journal of PoliticsForeign Policy AnalysisPolitics and PolicyJapan ForumPolitical Scienceなどに論文を掲載。日本に約5年間滞在した経験を有し、多くの選挙活動の観察、日本政府のあらゆる階層の政治関係者へのインタビュー、自由民主党でのインターンシップを行った。国際関係論、比較政治学、日本の安全保障政策や日本政治について教鞭をとっている。

 

ユリア・フラマー(Yulia Frumer) ジョンズ・ホプキンス大学科学技術史学部助教授

4th cohort_Yulia Frumer専門分野は日本の科学技術史で、同大学では東アジアの科学技術史を幅広く教えている。プリンストン大学より博士号を取得後、ベルリンのマックス・プランク研究所(科学史にてポスドク・フェローとして1年間研究に従事した。日本研究をしていく中で、国際日本文化研究センターや東京大学と提携し、文部科学省及び日本財団のフェローシップにも参加した。最初の著書 Making Time: Astronomical Time Measurement in Tokugawa Japanをシカゴ大学出版局より上梓。現在のプロジェクトでは日本におけるヒューマノイド・ロボットの歴史について研究中。

 

 

ロバート・ホッペンス(Robert Hoppens)テキサス・リオ・グランデ・ヴァリー大学准教授

4th cohort_Robert Hoppensワシントン大学より近代日本史博士号を取得後、現職にて日本、中国、東アジア、世界の歴史を教えている。研究関心は、日中関係や冷戦史と東アジアにおけるナショナル・アイデンティティーについてである。ロンドン大学東洋アフリカ研究学院(SOAS)の近現代日本研究シリーズとして著書The China Problem in Postwar Japan: Japanese National Identity and Sino-Japanese Relations (ブルームスベリー出版社)を執筆している。

 

 

片桐 範之(Noriyuki Katagiri)セントルイス大学政治学部助教授

4th cohort_Noriyuki Katagiri現職に加え、航空自衛隊・幹部学校の客員研究員かつアメリカ陸軍士官学校(ウエスト・ポイント)現代戦争研究所の客員研究員も務める。セントルイス大学の前にはマックスウェル空軍基地で米軍幹部の教育にあたった。専門は国際関係学、安全保障、東アジアの政治。2014年に出版したAdapting to Win: How Insurgents Fight and Defeat States in War(ペンシルバニア大学出版会)では、テログループなどがどう強国に立ち向かい戦争で倒すのかについて検証している。現在は日本の防衛力と安全政策についての2冊目を執筆中。サウスカロライナ大学で学士号、コロンビア大学にて修士号、そしてペンシルバニア大学政治学部より博士号を取得。2015年には台湾国防大学の客員研究員も務めた。

 

アダム・リフ(Adam Liff) インディアナ大学世界・国際関係学部東アジア国際関係論助教授

4th cohort_Adam Liff主な研究分野は、国際安全保障及び特に日本と中国の安全保障政策に焦点を当てたアジア太平洋の安全保障、米国のアジア太平洋戦略、日米同盟、中国の台頭などである。リフ博士はまたブルッキングス研究所のノンレジデント・シニア・フェロー、ハーバード大学ライシャワー日本研究所のアソシエイト・イン・リサーチ、ハーバード大学フェアバンク中国研究センターのアソシエイト・イン・リサーチも兼務。プリンストン大学より政治学で博士号と修士号、スタンフォード大学より学士号を取得。

 

 

前田 耕(Ko Maeda) ノーステキサス大学准教授

4th cohort_Ko Maeda筑波大学卒業後に渡米、2005年にミシガン州立大学で政治学博士号を取得。ノーステキサス大学助教授を経て、現職。専攻は比較政治学、特に選挙・政党・政治制度。これまでに、Journal of PoliticsBritish Journal of Political ScienceComparative Political Studiesなどのジャーナルに論文を発表している。

 

 

 

松崎 礼生(Reo Matsuzaki) トリニティカレッジ政治学部助教授

4th cohort_Reo Matsuzaki研究および授業の関心は、国家建設と植民地主義に焦点を当てた比較政治学と東アジアの歴史の交差点である。現在執筆中の著作は、日本の台湾植民地化(1895-1945)と米国のフィリピン植民地化(1898-1942)との比較を通して、国家と社会の交点で国家が形作られるダイナミックスや社会の仲介役がどのように近代の国家機関を構築しているのかを探求する。マサチューセッツ工科大学にて博士号を取得後、スタンフォード大学の民主・発展・法治センターで博士後研究員として研究し、2013年より現職。現在は同時に、ハーバード大学ライシャワー日本研究所とイェール大学東アジア研究所にて助手も務める。

 

 

マシュー・ポジィ(Matthew Poggi) 米国財務省国際金融・証券市場局副部長

4th cohort_Matthew Poggiアジア金融システムの分野、特に金融市場安定化、シャドーバンキング、マクロ・プルーデンス政策問題を管轄している。またこれらに関わるいくつかの金融安定理事会ワーキンググループのメンバーである。以前は、日本と韓国を管轄する東アジア担当部署にて勤務、またグローバル経済担当部署にてクロスカントリー分析を行っていた。2006年に米国財務省に入省前は、リーマンブラザーズ東京事務所で8年間エコノミストとして、2003年から2005年においては日本銀行の国際部に勤務していた。マンスフィールド・フェローシップにも2009年から2011年に参加し、財務省、金融庁、日本銀行、国会議員事務所で研修した。ボストンカレッジにてファイナンスと経済学学士号、ロンドン・スクールオブ・エコノミクスより経済学修士号、コロンビア大学より公共政策修士号を取得。

 

マイケル・シャープ(Michael Sharpe) ニューヨーク市立ヨークカレッジ政治学准教授

4th cohort_Michael Sharpe修士号、博士号をニューヨーク市立大学大学院政治学部哲学学科にて取得。コロンビア大学国際公共政策大学院より国際関係学修士号を取得。エラスムス大学ロッテルダム・社会科学大学院大学にて開発に係る国際法・国際機構を修了、ラトガーズ大学にて学士号取得。現職以前はニューヨーク市立大学大学院センターの上級研究員を務めた。政治アナリストとして在ニューヨーク日本国総領事館でも勤務し、それ以前には国連加盟のNGO組織である反差別国際運動(IMADR)のプロジェクトコーディネーターを東京で経験し、現在は同組織の理事を務める。専門分野は比較政治学と国際関係論であり、特に研究においては、オランダと日本を始めとした世界の移民政治や移民の政治参加、政治的トランスナショナリズムの比較に焦点を当てている。近書にPostcolonial Citizens and Ethnic Migration: The Netherlands and Japan in the Age of Globalization。また最近の研究成果は、査読のある日本の政治学、社会政策学、弁証法的考古学などの学術誌や百科事典、さらには人気メディアにも掲載されている。客員講師としてハーバード大学、コロンビア大学、アムステルダム大学、エラスムス大学ロッテルダム・社会科学大学院大学、上智大学、筑波大学、ヴィラノヴァ大学、自治体国際化協会(CLAIR)、マンチェスター大学、サウス・メソディスト大学、スタンフォード大学、アルーバ大学などでの講演経験があり、専門会議へも常時出席している。オランダのラジオ局のインタビューを受け、またそれに関して日本政府関係者へプレゼンテーションも行っている。

 

ジョリオン・トーマス(Jolyon Thomas) ペンシルバニア大学東アジア言語・文明学助教授

4th cohort_Jolyon Thomas大学では、日本宗教、ポップカルチャー、歴史を教えている。Drawing on Tradition: Manga, Anime, and Religion in Contemporary Japan (ハワイ大学出版局、2012)の著者でもあり、最近” Faking Liberties: Religious Freedom in American-Occupied Japanを上梓した。Marginalia Review of Booksではアジア地域セクションの共同編集者も務め、ジャーナルSacred Mattersにも定期的に寄稿している。

 

 

クリスティン・ヴェカシ(Kristin Vekasi) メイン大学政治・国際関係学部助教授

4th cohort_Kristin Vekasi研究内容は国際政治経済及び政治的紛争、外国直接投資、ナショナリズムのダイナミクス。北東アジアに特化し、長年に渡り日本と中国の両方で研究を行ってきた。最近の研究では日本の多国籍企業がどのように中国における政治リスクを軽減するのかを分析している。2014年、ウィスコンシン大学マディソン校にて政治学博士号を取得。メイン大学の前は、フロリダ・ニューカレッジにて教鞭をとり、東京大学にて客員研究員、東北大学にてフルブライト・フェローとしての経験がある。

 

 

ジョシュア・ウォーカー(Joshua Walker) APCO副会長

4th cohort_Joshua Walker中東と東アジアを専門として国際情勢に熱心な研究者及び実務者としての訓練を受け、現在は戦略的コミュニケーション会社APCOのグローバル・プログラムの副会長として、創設会長及びCEOのために34の海外事務所を統括。最近では東京の新事務所の新設を手掛ける。同時に米国ジャーマン・マーシャル財団のトランスアトランティック・フェローの一人として、ワシントンD.C.にて日本とトルコに関わる仕事を指導する他、ジョージ・ワシントン大学エリオット国際関係大学院にて国家安全保障政治学を教えている。NPO財団姉妹都市インターナショナル、国際トルコ協議会、Young Professionals in Foreign Policy、Rhize、トルーマンプロジェクト、外交政策イニシアチブ、マスタードシード財団といった市民外交政策や国際問題における次世代のリーダーシップ等の価値を広める市民社会やNPO団体の設立の支援を行い、その国際委員会の委員も務める。民間部門に就く以前には、米国務省チーフ・エコノミストのケリー長官のもとで、その前にはクリントン国務長官のグローバル・パートナーシップ・イニシアチブにて上級顧問として勤務。また、米国国務省ヨーロッパ・ユーラシア局、在アンカラ米国大使館、米国国防省統合参謀本部にて勤務経験がある。政府機関に従事する以前は、幼少時代を両親と日本で過ごし、フルブライト・フェローとしてトルコ滞在、研究者及びシンクタンク勤務者として理論と政策の世界の橋渡しを行っていた。プリンストン大学博士号、イェール大学修士号、リッチモンド大学学士号を保持し、長年居住していたことから、日本語とトルコ語が堪能。