モーリーン・アンド・マイク・マンスフィールド財団は1983年に設立された米国の非営利・超党派組織（501(c)(3)）です。

財団は、米国史上最長となる16年間、米国議会のリーダーである上院多数派の院内総務を務め、その後、民主党のカーター大統領および共和党のレーガン大統領の両政権下で、歴代最長となる11年間にわたり駐日米国大使を務めた故マイク・マンスフィールド大使と、モーリーン・マンスフィールド大使夫人の理念を受け継ぎ設立されました。

マンスフィールド大使は、早くからアジアの重要性を見据え、米国とアジア諸国との相互理解と協力関係の強化に生涯を捧げました。その先見性と、「人と人との交流こそが持続的な平和と繁栄の基盤である」という信念は、

現在も財団の活動の根幹となっています。現在、財団はワシントンD.C.、モンタナ州ミズーラ、東京に事務所を構えています。

旗艦事業であるマンスフィールド・フェローシップ・プログラム（MFP）は、1994年に米国連邦法として制定されて以来、30年以上にわたり米国国務省および日本政府との協力のもと、200名を超える米国連邦政府職員が日本政府機関等での勤務・研修を経験し、両国の架け橋となる知日派リーダーとして活躍しています。

このほか、マンスフィールド-PhRMA研究者プログラム、日米友好基金トーマス・S・フォーリー議員交流プログラム、日米宇宙フォーラムなど、多様な分野で日米およびアジア太平洋地域の協力促進に取り組んでいます。

当財団は助成金の交付を目的とした組織ではなく、助成金申請は受け付けておりません。財団の活動は、個人、企業、慈善・公益団体からのご支援によって支えられています。また、モンタナ大学のモーリーン・アンド・マイク・マンスフィールド・センターへの支援も行っています。

ミッション

マンスフィールド夫妻の米国とアジアの関係に対する価値観、理想、そしてビジョンは、財団の交流事業、対話事業、出版・広報活動を通じて受け継がれています。これらの活動を通じて、米国とアジアの指導者の間にネットワークを築き、公共政策に影響を与える重要な課題を掘り下げるとともに、アジアの国々と人々への理解と認識を深めることを目的としています。